キャッシュレス決済とは？What is cashless payment?
テクノロジーの急速な進化に伴って、現金以外の手段を使って決済を行う「キャッシュレス決済」が、今や世界中で当たり前になりつつあります。
キャッシュレス決済とは、「現金を使わずに支払いを済ませる方法」のことで、クレジットカードをはじめ、SuicaやPASMOなどの交通系電子マネー、Amazon等のプリペイドカードから、携帯電話キャリアを中心に急速に普及が進んでいるQR・バーコード決済など多種多様になっています。
日本国内でも、政府が主導して事業者のキャッシュレス決済導入を促進。経済産業省が2018年に策定した「キャッシュレス・ビジョン」によれば、2025年までに国内のキャッシュレス決済比率を40％程度まで引き上げることを目指す、とされ利用者も急増しています。
キャッシュレス決済導入のメリットBenefits of introducing cashless payment
衛生的でスピーディ会計
キャッシュレス決済は、現金を使用しないため財布の中の小銭を探ったり、釣り銭をやりとりしたりという手間がありません。圧倒的にスピーディにお会計が終わります。しかも、現金を介さないので店舗スタッフとの物理的な接触を減らすことができ、衛生面でも安心です。
顧客満足度の維持・向上
キャッシュレス決済を導入していれば、お客様は現金の持ち合わせを気にすることなく、欲しい商品を購入したりメニューを注文したりできます。また、お会計もスピーディに終わるため、お会計時のイライラがありません。お客様の満足度を維持・向上させることができます。
販売機会・客単価向上
欲しいものがあるのに、手持ちがないことでお客様が購入を諦めてしまうのは、お店にとっても大きな機会損失です。また、キャッシュレス決済が可能な店舗を選ぶ層に対応するためにもキャッシュレス決済の導入は欠かせません。
店舗に特におススメなQRコード決済QR code payment
飲食店や美容室など、直接お客様とやりとりがある環境で特におススメなキャッシュレス決済には、近ごろ利用者が急激に増えているQR・バーコード決済があります。
３大携帯キャリア（docomo、au、SoftBank）や楽天、メルカリなど、たいてい人が利用しているサービスキャリアがQR・バーコード決済を導入しており、また導入が他のキャッシュレス決済サービスにくらべて、非常に簡単です。
USEN PAY
Air PAY
auPay
d払い
楽天ペイ
QRコード決済の導入はとっても簡単Easy Introduction
QRコード決済の導入は、機材購入の必要が無く、QRコードを店舗内に掲示するだけですから、導入の手間はほとんどかかりません。
機材導入の必要無し！
QRコードを
貼るだけ！置くだけ！
導入費用、入会手数料
原則無料
メールでのご相談
お送り頂いたご相談内容を確認後、専任のスタッフよりご連絡いたします。最適なキャッシュレス決済サービス導入のお手伝いをいたします。
ご利用・導入の流れIntroduction flow
かんたん3ステップではじめましょう！
お電話、もしくはお問い合わせフォームより、弊社にご依頼ください。お客様に最適なQRコード決済を選定し、ご負担が無いような導入方法をご提案いたします。
QRコード決済キャリアより審査結果がメールで届きます。お申込内容が不十分だった場合など、追加情報をいただくことがあります。
審査が通りましたら、QRコード決済キャリアよりスタートキットが届きます。店頭にステッカー等を貼り同封のQRコードを掲示したら、すぐに決済開始できます！
キャッシュレス決済は
感染症対策にも効果的
よくあるご質問FAQ
- 導入費用を教えてください
-
現在はキャンペーン等で加盟費や導入費は原則無料となっております。導入するサービスや時期により変わりますので、ご相談ください。
- 申込にどのような書類が必要ですか？
-
●ホームページURL（もしくは店舗写真）
●売上金をお受け取りになる銀行口座番号
●本人確認資料
<法人>
法人番号
<個人事業主>
・運転免許証のコピー（国際免許証は除く。記載内容に変更がある場合は、裏面のコピーも必要。）
・運転経歴証明書（顔写真があるもの）
・パスポートのコピー（顔写真があるページ）
・健康保険被保険者証
・国民健康保険被保険者証
・在留カード（顔写真あり）
・特別永住者証明書（顔写真あり）
※いずれも有効期限内のものに限ります。導入システムにより変わる場合がございますのでご相談ください。 - 導入するのに条件は有りますか？
-
下記に該当する法人様、個人事業主様でサービス提供元の規約に同意いただける方がお申し込みいただけます。
・商品若しくはサービス等に係る販売契約又は役務提供契約を行っていること。
・提供している商品若しくはサービスが、関係法令及び関係省庁等による告示がされていること。
・通達・ガイドライン等に違反していないこと。また、公序良俗に反していないこと。
・商品若しくはサービス等を提供するために必要な許認可や承諾を取得していること。
メールでのご相談
お送り頂いたご相談内容を確認後、専任のスタッフよりご連絡いたします。最適なキャッシュレス決済サービス導入のお手伝いをいたします。